役員一覧

取締役

代表取締役社長/最高経営責任者CEO 守本 正宏
代表取締役社長/最高経営責任者CEO 守本 正宏

代表取締役社長/最高経営責任者 CEO守本 正宏Masahiro Morimoto

1966年、大阪府生まれ。1989年に防衛大学校卒業後、海上自衛隊の護衛艦で勤務。退官後、半導体製造装置メーカーのアプライドマテリアルズジャパン株式会社を経て、2003年にUBIC(現FRONTEO)を設立。グローバル企業の国際訴訟対策をビッグデータ解析の技術で支援し、また、自然言語処理と人工知能の研究成果を応用した人工知能エンジン「KIBIT」(キビット)の開発・実用化を推進。2007年には東証マザーズ上場、2013年には米国NASDAQ上場*を果たし、事業分野を創業事業であるフォレンジック調査、国際訴訟支援から、ビジネスインテリジェンス、ヘルスケアへと拡大。後に、ヘルスケア・インダストリーに特化した人工知能「Concept Encoder」(自然言語処理技術の形態素解析のうち「単語と文書のベクトル化」を用いてテキストの特徴を数値化する人工知能)を自社開発(2018年5月リリース)。現在では、FRONTEOグループCEOとして、KIBITとConcept Encoderという2つのAIを軸に、金融、知財、人事、医療、経済安全保障分野など様々な分野での事業展開を牽引している。
公認不正検査士(CFE)、NPO法人デジタル・フォレンジック研究会理事、警察政策学会会員。
*2020年2月に上場廃止

取締役/最高財務責任者 CFO 上杉知弘
取締役/最高財務責任者 CFO 上杉知弘

取締役/最高財務責任者 CFO上杉 知弘Tomohiro Uesugi

1993年、住友信託銀行株式会社に入社し、不動産営業・物件管理に従事。1999年に朝日監査法人入所、会計監査や会計コンサルティング業務に携わる。2003年に三洋電機株式会社に入社した後は、人事企画課長、中国子会社管理を含む企画担当部長、米国子会社のCFOを歴任。2012年にはコナミ株式会社に入社し、米国販売子会社の管理部門担当上席副社長・社長を歴任。2015年、株式会社ワイ・インターナショナルに入社し、CFO兼取締役副社長として会社全体の運営を行う。
2017年にFRONTEO参画、2018年、取締役就任。管理本部長として、経理財務、人事、法務、総務、情報システムのコーポレート部門を統括。日本だけでなく、米国、韓国、台湾子会社のコーポレート機能も統括し、FRONTEOのグローバルでの事業展開を支える。AI中心のビジネスへの転換を加速させるために、グローバルで営業部門、オペレーション部門、研究開発部門と密に連携するとともに、ビジネスの変化に即応したコーポレート部門の機能強化を目指す。
公認会計士(有資格者)、不動産鑑定士。
※会社名は全て入社当時の社名を記載

取締役/最高技術責任者 CTO 武田 秀樹
取締役/最高技術責任者 CTO 武田 秀樹

取締役/最高技術責任者 CTO武田 秀樹Hideki Takeda

90年代後半のインターネット黎明期に、Webシステムのディレクター、エンジニアとしてキャリアをスタート。フロントエンドからインフラまで幅広いシステム構築に従事。2002年からは複数のベンチャー企業で自然言語処理(NLP)を応用したデータマイニング技術の開発に従事しながら、その成果の事業化に取り組む。2009年UBIC(現FRONTEO)に入社。NLPを軸とする人工知能関連技術の研究・開発を主導し、人工知能エンジン「KIBIT(キビット)」を開発。訴訟の本場である米国のリーガル分野で実績を積み上げ、グローバルに活用できるAIソリューションの確立に寄与。リーガル分野での経験をもとに、ビジネスインテリジェンスなど他分野へとAIの適用範囲を拡大し、次々と製品化を実現。
2013年に執行役員CTOに就任し、2014年の行動情報科学研究所開設に伴い、同所所長に就任。2016年には取締役に就任。
AI関連技術の普及を目指し、雑誌への寄稿、シンクタンク、行政機関での政策提言などにも積極的に取り組んでいる。

取締役/AIソリューション事業統轄 兼 社長室長 山本 麻理
取締役/AIソリューション事業統轄 兼 社長室長 山本 麻理

取締役/AIソリューション事業統轄 兼 社長室長山本 麻理Mari Yamamoto

広告代理店に入社後、リスクマネジメント会社に在籍。メンタルヘルスケア事業を立ち上げ、事業計画、商品開発、マーケティング、営業戦略を実行し同社を業界トップシェアへと導く。2014年に取締役に就任し、2017年に東証一部上場を実現。
2018年に FRONTEOに参画、2020年取締役に就任し社長室およびAIソリューション事業全域を管掌・指揮。
ライフサイエンスAI事業では人工知能エンジン「Concept Encoder」を活用した診断支援や疾患予測、創薬支援AIシステムの開発を推進し、言語解析AIを活用した世界初の医療機器の上市を指揮。ライフサイエンスにおける新たな領域に挑む。
ビジネスインテリジェンス事業では人工知能エンジン「KIBIT」を活用し、企業のDX推進を支援。新たに、経済安全保障分野においても、有識者や研究者とともに意識改革を提唱し、政府・官公庁・企業に向けた、インテリジェンスに基づくソリューションを展開。ファクトベースアプローチで企業の戦略的意思決定を支援。
自然言語解析分野でのトップカンパニーとして、AIソリューション事業の成長戦略を立案・指揮。

取締役/リーガルテックAI事業統轄 池上 成朝
取締役/リーガルテックAI事業統轄 池上 成朝

取締役/リーガルテックAI事業統轄池上 成朝Naritomo Ikeue

千葉大学理学部卒業後、半導体製造装置メーカーのアプライドマテリアルズジャパン株式会社に入社。
2003年に設立間もないUBIC(現FRONTEO)に入社し、取締役に就任。デジタルフォレンジックビジネス、ディスカバリ支援ビジネス(国際訴訟における証拠開示支援)、及びリスクコンサルティングビジネスなどの営業や企画を幅広く統括し、FRONTEOの祖業である各ビジネスの立ち上げに大きく貢献した。2015年以降、新規事業立ち上げとして、自社開発した人工知能「KIBIT」の活用分野の拡大に取り組み、現在のビジネスインテリジェンス分野やライフサイエンス分野の礎を築く。また、並行して、M&Aにより米国のeディスカバリーベンダーを買収し(現FRONTEO USA, Inc.)、米国におけるビジネスの拡大により、グローバル展開の加速に大きく貢献した。
2018年3月に、グローバルリーガル統括本部本部長に就任し、リーガルテックAIビジネスを統轄。長らく人力のみに依存していた労働集約的なリーガルテック業界に、当社独自のAIであるKIBIT Automatorを全面的に活用した革新的なeディスカバリーサービスを提案し、AIの普及によるビジネス拡大に注力。

社外取締役

取締役舟橋 信Makoto Funahashi

取締役桐澤 寛興Hirooki Kirisawa

取締役永山 妙子Taeko Nagayama

社外監査役

常勤監査役須藤 邦博Kunihiro Sudo

監査役安本 隆晴Takaharu Yasumoto

監査役大久保 圭Kei Okubo

執行役員

執行役員/アジア事業本部長 姜 尚郁
執行役員/アジア事業本部長 姜 尚郁

執行役員/アジア事業本部長姜 尚郁Sangwook Kang

1998年、イギリスのヨーク大学社会政策学部を卒業後、来日。通信会社に入社し、営業およびビジネス開発を経験。その後、グローバルIT関連企業数社にて、営業戦略、グローバルアライアンスに携わり、ビジネスを牽引。2014年よりサイバーセキュリティ事業に参画し、外資系企業の日本法人社長、Ciscoのセキュリティ事業部門での大手通信3社のグローバル統括、シマンテックの執行役員を歴任。グローバルビジネスを統括し、コスト削減、経営効率の向上により事業の急拡大を実現。
2019年10月、アジア事業の責任者としてFRONTEO入社。2020年6月 執行役員に就任。
当社の3つのAIソリューション、リーガルテック・ビジネスソリューション・ライフサイエンスのアジア地域でのマーケット創出、事業開発を指揮している。

執行役員/ビジネスソリューション本部長 菊地 修
執行役員/ビジネスソリューション本部長 菊地 修

執行役員/ビジネスソリューション本部長 菊地 修Shu Kikuchi

1991年、25歳で総合音響機器メーカーにて営業所長として管理職のキャリアをスタート。インターネット時代の幕開けとされた1995年、アップルコンピューター(現Apple Japan)に入社。セールスマネジャーとして大手ディストリビューターのアカウントマネジメント業務に携わる。国内のPC流通業界における、流通マージン構造を変えるべく、戦略実行チームに参画し、iMac販売施策におけるマネジメントを歴任。激動のIT業界にて24年間にわたり営業管理職に従事し、新規事業の立上げや組織改革に携わる。独自の管理手法を確立し、営業組織の強化に奔走する。事業責任者の立場として、事業企画、製品企画、製品開発、マーケティング、営業を統括し、年間2桁成長、営業利益率50%の事業成長に導く経験を有する。
2020年にFRONTEOに参画。人工知能エンジン「KIBIT」「Concept Encoder」を活用した幅広いソリューションの普及に尽力し、官公庁及び金融・製造業界を中心にDX推進を牽引。2021年に執行役員就任。これまでに培った営業管理職としての実績を武器に、Next Stageに向けAI活用領域のさらなる拡大に挑む。

執行役員/ライフサイエンスAI事業本部 副本部長 髙橋 真人
執行役員/ライフサイエンスAI事業本部 副本部長 髙橋 真人

執行役員/ライフサイエンスAI事業本部 副本部長髙橋 真人Masato Takahashi

アステラス製薬(旧藤沢薬品)に入社後、営業職(MR)を経て、営業本部にてプロダクトマネジャーに就任。プライマリー領域からスペシャリティー領域(臓器・骨髄移植、自己免疫疾患、希少疾患、呼吸器疾患、アレルギー疾患等)までさまざまな製品の新発売や適応拡大等を経験する。その後、ニュープロダクトプランニングとして、製品の市場性や事業性の評価に携わり、2014年からは移植免疫領域の領域部長として、事業計画の策定や専任組織の設計・運営を経験する。2016年に製薬バイオベンチャーのシンバイオ製薬に入社。マーケティングヘッドとして血液がん事業の立ち上げに携わり、その後同社営業マーケティング本部本部長に就任。血液領域に特化した自社販売(医薬品製造販売業者)体制の構築やデジタルシステムの構築に加え、ライセンスビジネスやアライアンスマネジメントに従事する。
2019年FRONTEOに参画し、世界初の言語解析AIを活用した医療機器開発・上市にむけた事業戦略を立案・指揮。AI技術を活用したドラッグディスカバリ・ドラッグリポジショニングの新規ビジネスモデルを構築。2021年執行役員に就任。AIと医療を融合させたライフサイエンスカンパニーとしてグローバルトップを目指す。

執行役員/ライフサイエンスAI CTO 豊柴 博義
執行役員/ライフサイエンスAI CTO 豊柴 博義

執行役員/ライフサイエンスAI CTO 博士(数学)豊柴 博義Hiroyoshi Toyoshiba

早稲田大学大学院 理工学研究科数学専攻。理学博士(数学、2000年に博士号取得)課程中の1999年より九州大学医学部附属病院の医療情報部にて医療データの統計解析を担当する。2000年よりアメリカ国立環境健康科学研究所(NIEHS)において、データ解析による発がんプロセスの研究などに参加。2004年からは独立行政法人国立環境研究所にて、毒性データの統計解析・疫学研究のデザインとデータ解析の研究に従事。2006年に武田薬品工業に入社し、バイオインフォマティクス分野の研究員、グローバルデータサイエンス研究所・日本サイトバイオインフォマティクスヘッド、サイエンスフェローを歴任。また、臨床試験データにおける遺伝子発現データ解析やターゲット探索、さらに免疫と癌におけるバイオマーカー探索にも携わる。
2017年よりFRONTEOでライフサイエンスAIの開発に従事。ライフサイエンスの領域に特化したAIエンジン「Concept Encoder」を開発。テキストのベクトル化という特徴を生かし、現在までに論文探索、創薬支援、認知症診断支援、転倒予測などのさまざまなAI製品をこの人工知能をベースに開発している。2019年よりライフサイエンスAI CTO。2021年には執行役員に就任。AIによる現代の医療課題の解決を目指す。

海外子会社
カントリーマネージャー

CEO, FRONTEO USA, Inc. 上杉 知弘
CEO, FRONTEO USA, Inc. 上杉 知弘

CEO, FRONTEO USA, Inc.上杉 知弘Tomohiro Uesugi

CEO, FRONTEO Korea, Inc. 姜 尚郁

CEO, FRONTEO Korea, Inc./FRONTEO Taiwan, Inc.姜 尚郁Sangwook Kang

アドバイザリーボード

川渕 孝一

東京医科歯科大学大学院医療経済学分野教授川渕 孝一Koichi Kawabuchi

1983年に一橋大学商学部を卒業、1987年に米国シカゴ大学経営大学院で経営学修士号(MBA)を取得。民間病院・企業を経て、1989年から1998年まで厚生省国立医療・病院管理研究所(現在の国立保健医療科学院)医療経済研究部勤務(95年から主任研究官)。98年に厚生省退職し、同年4月日本福祉大学経済学部教授及び日医総研の主席研究員、経済産業省研究所ファカルティーフェロー、スタンフォード大学客員研究員を兼任。2000年4月から現職。その他、日中友好病院客員教授、瀋陽医学院名誉教授、寧夏医科大学客員教授、中国衛生産業雑誌専門委員会特別委員を兼任。近著に『見える風景が変わるか~2040年の薬局(株式会社薬事日報社,2016年)』『地域包括ケアシステムの成功の鍵(公益財団法人日本都市センター,2015年)』、『“見える化”医療経済学入門(医歯薬出版株式会社,2014年)』、『第六次医療法改正のポイントと対応戦略60(日本医療企画,2014年)』、『国民皆保険はまだ救える(自由工房,2011年)』、『医療再生は可能か(ちくま新書,2008年)』、『病院の品格(日本医療企画,2008年)』

社会活動として、一般社団法人日本医療・病院管理学会評議員・理事、日本クリニカルパス学会評議員、一般財団法人リプレット基金事業財団理事長、一般社団法人日本介護福祉経営人材教育協会理事、公益社団法人 医療・病院管理研究協会 常任理事

その他、第11回吉村記念厚生政策研究助成金受賞(1997年10月)、第4回ミクス賞受賞(1998年11月)、社団法人日本医療法人協会創立50周年記念懸賞論文優秀賞受賞(2001年4月)、2001年11月第54回日本医師会設立記念医学大会「日本医師会功労賞」(在任10年日本医師会委員会委員)受賞

大澤 幸生

東京大学大学院 工学系研究科 システム創成学専攻 教授大澤 幸生Yukio Osawa

1995年に東京大学工学研究科で工学博士を取得後、大阪大学基礎工学研究科助手、筑波大学ビジネス科学研究科助教授、東京大学情報理工学研究科特任助教授、同大学院工学系研究科システム創成学専攻の准教授などを経て2009年7月より同教授。知能情報学とデザイン学、認知科学の境界にあるチャンス発見学およびデータ市場設計学を自ら創始し国際会議や産学WSなどを開催。IEEEのデータマイニング国際会議(ICDM)においてデータ市場の観点で2013年からMarket of Dataなどのワークショップを成功に導く。Chance Discovery (Springer, 2003), Innovators’Marketplace (Springer 2017),データ市場(近代科学社2017)を含む編著書24冊の他、雑誌論文100件余、国際会議論文約200件、産学両界での招待講演多数。

その他、人工知能学会元理事(2017-18年)。人工知能学会功労賞受賞(2017年)など。

近著
『ビジネスチャンス発見の技術(岩波書店,2004年)』
『チャンス発見のデータ分析(東京電機大学出版局, 2006年)』
『イノベーションの発想技術:ゲームでひらくビジネスチャンス(日本経済新聞出版社,2013年)』
『データ市場:データを活かすイノベーションゲーム (近代科学社,2017年)』

伊藤 俊幸

戦略アドバイザー伊藤 俊幸Toshiyuki Ito

防衛大学校機械工学科卒、筑波大学大学院修士課程(地域研究)修了。海上自衛隊で潜水艦乗りとなる。潜水艦はやしお艦長、在米国日本国大使館防衛駐在官、第2潜水隊司令、海上幕僚監部広報室長、同情報課長、防衛省情報本部情報官、海上幕僚監部指揮通信情報部長、海上自衛隊第2術科学校長、統合幕僚学校長、海上自衛隊呉地方総監を経て、2016年より金沢工業大学大学院(虎ノ門キャンパス) 教授を務める(イノベーションマネジメント研究科 イノベーションマネジメント専攻)。

専門:リーダーシップ論、組織論、安全保障論、メディア論、国際関係論、危機管理
論文・著書:
・学位論文:ロシアの外交政策(文化人類学的側面からの分析)
・著書:『リーダーシップは誰でも身に付けられる』(アルファポリス 2018年)
・監修:『防衛シミュレーション! 自衛隊vs統一朝鮮』(宝島社 2020年)
・産経新聞正論欄執筆者、その他、新聞・雑誌等への寄稿多数
受賞:防衛駐在官勤務の功績に対し米国防長官より勲章「The Legion of Merit」、海幕部長勤務の功績に対し米国防長官より勲章「The Legion of Merit」を受賞
その他専門情報:日本安全保障・危機管理学会理事、全国防衛協会連合会常任理事、日本リーダーシップ学会理事を務める。

玉井 克哉

東京大学先端科学研究センター 教授玉井 克哉Katsuya Tamai

1983年東京大学法学部卒業。同年4月、東京大学法学部助手。その後学習院大学法学部講師、同助教授を経て1990年4月、東京大学法学部助教授(行政法・知的財産法)。1995年10月、学内異動で東京大学先端科学技術研究センター(先端研)助教授。1997年5月、36歳で同教授(知的財産法)に就任し、現在に至る。知的財産法の法学的研究のほか、立法政策や産学連携・技術移転に関する研究論文多数。営業秘密に関しては日本の草分け的存在であり、米国における「主権免責」法理を研究テーマとしている。2020年には先端研で『経済安全保障研究プログラム』を発足し、主要国の経済安全保障政策や、先端技術管理に関わる法整備、リスク対策などについて研究している。2008-13年慶應義塾大学特別招聘教授。2013年弁護士登録(第一東京弁護士会所属)。2016年4月以降、信州大学経法学部教授を兼任。

手塚 悟

慶應義塾大学 環境情報学部 教授手塚 悟Satoru Tezuka

1984年慶應義塾大学工学部数理工学科卒。同年(株)日立製作所入社、2009年度より東京工科大学コンピュータサイエンス学部教授、2016年度より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授、2019年9月より慶應義塾大学環境情報学部教授、現在に至る。

2020年度総務省「情報通信月間」総務大臣表彰,2013年度情報セキュリティ文化賞等を受賞、2008年度情報処理学会論文賞、IEEE-IIHMSP2006 Best Paper Award、2004年度情報処理学会論文賞。

デジタル・ガバメント閣僚会議データ戦略タスクフォース構成員、データ戦略タスクフォースの下に設置したトラストに関するワーキングチーム主査、個人情報保護委員会委員、総務省トラストサービスに関する研究会座長、総合科学技術・イノベーション会議SIP重要インフラ等におけるサイバーセキュリティの確保担当サブプログラムディレクター、サイバーセキュリティ戦略本部重要インフラ専門調査会委員、総務省マイナンバーカードの機能のスマートフォン搭載等に関する検討会座長、IT戦略本部電子行政タスクフォース臨時構成員、情報連携基盤技術ワーキンググループ委員、住民基本台帳システム調査委員会委員、電子署名法及び認証業務に関する法律基準等検討ワーキンググループ座長、暗号技術評価委員会(CRYPTREC)委員、暗号技術活用委員会(CRYPTREC)委員等。

デジタルトラスト協議会代表、トラストサービス推進フォーラム代表、日本トラストテクノロジー協議会代表、日本セキュリティ監査協会会長、第5世代モバイル推進フォーラムセキュリティ調査研究委員会委員長、情報ネットワーク法学会理事長、日本セキュリティ・マネジメント学会常任理事、デジタル・フォレンジック研究会理事、情報処理学会コンピュータセキュリティ研究会専門委員、日独シンポジウムプログラム委員等。

著書に「Q&Aマイナンバーのセキュリティ対策」清文社、「マイナンバーで広がる電子署名・認証サービス」日経BP社、「日本を強くする企業コード もう一つのマイナンバー『法人番号』とは」日経BP社、「情報セキュリティの基礎」共立出版等。

鳥居 正男

鳥居 正男Masao Torii

横浜市生まれ。1966年上智大学外国学部ドイツ語学科入学後、1969年米国メリーランド州ロヨラカレッジ経営学部編入、1971年卒業。同年日本ロシュ入社。1983~1987年の米国とスイスのエフ・ホフマン・ラ・ロシュ社への出向を含め、21年間、経営企画、営業・マーケティングの責任者を務める。
その後、28年間にわたり外資系大手医薬品企業の日本法人4社のトップを歴任。海外本社との強固な信頼関係を構築・維持し、同時に日本の顧客に最大限の価値を提供するという、グローバル組織でのチャレンジングな舵取りを実践。1993年ローヌ・プーランク・ローラー(フランス)の日本法人代表取締役社長に就任。1995年シェリング・プラウ(米国)日本法人代表取締役社長。任期中にオルガノン(オランダ)日本法人を買収統合。2010年ベーリンガーインゲルハイム(ドイツ)日本法人代表取締役社長、後に買収統合した市販用医薬品メーカーのエスエス製薬の代表取締役社長を10カ月間兼務。2016年ノバルティスホールディングジャパン代表取締役社長、2020年ノバルティスファーマ株式会社取締役会長、2021年8月同退任。
2020年より上智大学ソフィア会会長。

著書:『上司は部下に仕えなさい! 新時代のリーダーシップ論』(マガジンハウス, 2009年)、『いばる上司はいずれ終わる』(プレジデント社, 2016年)

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