取締役
代表取締役社長/最高経営責任者 CEO
守本 正宏 Masahiro Morimoto1966年、大阪府生まれ。1989年防衛大学校卒業、海上自衛隊の護衛艦で勤務。退官後、半導体製造装置メーカーのアプライドマテリアルズジャパン株式会社を経て、2003年にUBIC(現FRONTEO)を設立。グローバル企業の国際訴訟対策をビッグデータ解析技術で支援し、また、自然言語処理と人工知能の研究成果を応用したAIエンジン「KIBIT(読み:キビット)」の開発・実用化を推進。2007年に東証マザーズ(現:東証グロース)上場、2013年に米国NASDAQ上場*を果たす。現在は、事業分野を創業事業であるフォレンジック調査、国際訴訟支援からをはじめとするリーガルテックAIに加え、ビジネスインテリジェンス、ライフサイエンスAI、経済安全保障に拡大し、FRONTEOグループCEOとして事業展開ならびにAIの研究開発を牽引している。公認不正検査士(CFE)、NPO法人デジタル・フォレンジック研究会理事、警察政策学会会員。 *2020年2月に上場廃止
取締役/CTO
豊柴 博義 Hiroyoshi Toyoshiba早稲田大学大学院 理工学研究科数学専攻。理学博士(数学、2000年に博士号取得)課程中の1999年より九州大学医学部附属病院の医療情報部にて医療データの統計解析を担当する。2000年よりアメリカ国立環境健康科学研究所(NIEHS)において、データ解析による発がんプロセスの研究などに参加。2004年からは独立行政法人国立環境研究所にて、毒性データの統計解析・疫学研究のデザインとデータ解析の研究に従事。2006年に武田薬品工業に入社し、バイオインフォマティクス分野の研究員、グローバルデータサイエンス研究所・日本サイトバイオインフォマティクスヘッド、サイエンスフェローを歴任。また、臨床試験データにおける遺伝子発現データ解析やターゲット探索、さらに免疫と癌におけるバイオマーカー探索にも携わる。 2017年よりFRONTEOでライフサイエンスAIの開発に従事。ライフサイエンスの領域に特化したAIアルゴリズムを開発。テキストのベクトル化という特徴を生かし、現在までに論文探索、創薬支援、認知症診断支援、転倒予測などのさまざまなAI製品をこの人工知能をベースに開発している。 2019年よりライフサイエンスAI CTO、2021年には執行役員に就任。2024年より取締役に就任。
取締役
山本 麻理 Mari Yamamoto広告代理店に入社後、リスクマネジメント会社に在籍。メンタルヘルスケア事業を立ち上げ、事業計画、商品開発、マーケティング、営業戦略を実行し同社を業界トップシェアへと導く。2014年に取締役に就任し、2017年に東証一部上場を実現。 2018年に FRONTEOに参画、2020年取締役に就任。
社外取締役
取締役 舟橋 信 Makoto Funahashi |
取締役 桐澤 寛興 Hirooki Kirisawa |
取締役 永山 妙子 Taeko Nagayama |
取締役 鳥居 正男 Masao Torii |
社外監査役
常勤監査役 須藤 邦博 Kunihiro Sudo |
監査役 安本 隆晴 Takaharu Yasumoto |
監査役 大久保 圭 Kei Okubo |
執行役員
執行役員
池上 成朝 Naritomo Ikeue千葉大学理学部卒業後、半導体製造装置メーカーのアプライドマテリアルズジャパン株式会社に入社。 2003年に設立間もないUBIC(現FRONTEO)に入社。
デジタルフォレンジックビジネス、ディスカバリ支援ビジネス(国際訴訟における証拠開示支援)、及びリスクコンサルティングビジネスなどの営業や企画を幅広く統括し、FRONTEOの祖業である各ビジネスの立ち上げに大きく貢献した。
2015年以降、新規事業立ち上げとして、自社開発した人工知能エンジン「KIBIT(キビット)」の活用分野の拡大に取り組み、現在のビジネスインテリジェンス分野やライフサイエンス分野の礎を築く。並行して、M&Aにより米国のeディスカバリーベンダーを買収し(現FRONTEO USA, Inc.)、米国におけるビジネスの拡大により、グローバル展開の加速に大きく貢献した。
リーガルテックAI事業グローバル統括担当執行役員として、長らく人力のみに依存していた労働集約的なリーガルテック業界に、当社独自のAIであるKIBIT Automatorを全面的に活用した革新的なeディスカバリーサービスを提案し、AIの普及によるビジネス拡大を目指す。
執行役員
國枝 宏美 kunieda hiromi半導体関連商社に入社後、税理士事務所在籍。2012年にUBIC(現FRONTEO)に入社。以来、経理財務業務に従事し、日本だけでなく、米国、韓国、台湾子会社を経理財務面から統括し、FRONTEOのグローバルでの事業展開を支えてきた。
並行して、UBIC North America, Inc.(現FRONTEO USA)における買収・吸収合併後の統合プロセス(PMI)の遂行や内部統制の課題に対しても中心的な立場として是正・強化に尽力し、円滑な事業運営においても大きく貢献した。
2021年より経理財務統括部長、2023年にFRONTEO KoreaおよびFRONTEO Taiwanの取締役に就任。
2024年に執行役員に就任し、経理財務、人事、法務、総務、情報システムのコーポレート部門を統括。
海外子会社 カントリーマネージャー
CEO, FRONTEO USA, Inc. /FRONTEO Taiwan, Inc.
池上 成朝 Naritomo IkeueCEO, FRONTEO Korea, Inc.
鄭 昌日 Chang Il Jeongアドバイザリーボード
東京大学大学院 工学系研究科 システム創成学専攻 教授
大澤 幸生 Yukio Osawa1995年に東京大学工学研究科で工学博士を取得後、大阪大学基礎工学研究科助手、筑波大学ビジネス科学研究科助教授、東京大学情報理工学研究科特任助教授、同大学院工学系研究科システム創成学専攻の准教授などを経て2009年7月より同教授。知能情報学とデザイン学、認知科学の境界にあるチャンス発見学およびデータ市場設計学を自ら創始し国際会議や産学WSなどを開催。IEEEのデータマイニング国際会議(ICDM)においてデータ市場の観点で2013年からMarket of Dataなどのワークショップを成功に導く。Chance Discovery (Springer, 2003), Innovators’Marketplace (Springer 2017),データ市場(近代科学社2017)を含む編著書24冊の他、雑誌論文100件余、国際会議論文約200件、産学両界での招待講演多数。
その他、人工知能学会元理事(2017-18年)。人工知能学会功労賞受賞(2017年)など。
近著 『ビジネスチャンス発見の技術(岩波書店,2004年)』 『チャンス発見のデータ分析(東京電機大学出版局, 2006年)』 『イノベーションの発想技術:ゲームでひらくビジネスチャンス(日本経済新聞出版社,2013年)』 『データ市場:データを活かすイノベーションゲーム (近代科学社,2017年)』
戦略アドバイザー
伊藤 俊幸 Toshiyuki Ito
防衛大学校機械工学科卒、筑波大学大学院修士課程(地域研究)修了。海上自衛隊で潜水艦乗りとなる。潜水艦はやしお艦長、在米国日本国大使館防衛駐在官、第2潜水隊司令、海上幕僚監部広報室長、同情報課長、防衛省情報本部情報官、海上幕僚監部指揮通信情報部長、海上自衛隊第2術科学校長、統合幕僚学校長、海上自衛隊呉地方総監を経て、2016年より金沢工業大学大学院(虎ノ門キャンパス) 教授を務める(イノベーションマネジメント研究科 イノベーションマネジメント専攻)。
専門:リーダーシップ・フォロワーシップ、リスクマネジメント、防衛・安全保障
論文・著書
・学位論文:ロシアの外交政策(文化人類学的側面からの分析)
・著書:『参謀の教科書』(双葉社 2023年)
・監修:『防衛シミュレーション! 自衛隊vs統一朝鮮』(宝島社 2020年)
・産経新聞正論欄・時事通信社コメントライナー執筆者、ニッポンジャーナル・文化放送「おはよう寺ちゃん」コメンテーター他、メディア出演
受賞:防衛駐在官勤務の功績に対し米国防長官より勲章「The Legion of Merit」、海幕部長勤務の功績に対し米国防長官より勲章「The Legion of Merit」を受賞
その他専門情報:全国防衛協会連合会常任理事を務める。
東京大学先端科学研究センター 教授
玉井 克哉 Katsuya Tamai1983年東京大学法学部卒業。同年4月、東京大学法学部助手。その後学習院大学法学部講師、同助教授を経て1990年4月、東京大学法学部助教授(行政法・知的財産法)。1995年10月、学内異動で東京大学先端科学技術研究センター(先端研)助教授。1997年5月、36歳で同教授(知的財産法)に就任し、現在に至る。知的財産法の法学的研究のほか、立法政策や産学連携・技術移転に関する研究論文多数。営業秘密に関しては日本の草分け的存在であり、米国における「主権免責」法理を研究テーマとしている。2020年には先端研で『経済安全保障研究プログラム』を発足し、主要国の経済安全保障政策や、先端技術管理に関わる法整備、リスク対策などについて研究している。2008-13年慶應義塾大学特別招聘教授。2013年弁護士登録(第一東京弁護士会所属)。2016年4月以降、信州大学経法学部教授を兼任。
慶應義塾大学 環境情報学部 教授
手塚 悟 Satoru Tezuka1984年慶應義塾大学工学部数理工学科卒。同年(株)日立製作所入社、2009年度より東京工科大学コンピュータサイエンス学部教授、2016年度より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授、2019年9月より慶應義塾大学環境情報学部教授、現在に至る。
2020年度総務省「情報通信月間」総務大臣表彰,2013年度情報セキュリティ文化賞等を受賞、2008年度情報処理学会論文賞、IEEE-IIHMSP2006 Best Paper Award、2004年度情報処理学会論文賞。
デジタル・ガバメント閣僚会議データ戦略タスクフォース構成員、データ戦略タスクフォースの下に設置したトラストに関するワーキングチーム主査、個人情報保護委員会委員、総務省トラストサービスに関する研究会座長、総合科学技術・イノベーション会議SIP重要インフラ等におけるサイバーセキュリティの確保担当サブプログラムディレクター、サイバーセキュリティ戦略本部重要インフラ専門調査会委員、総務省マイナンバーカードの機能のスマートフォン搭載等に関する検討会座長、IT戦略本部電子行政タスクフォース臨時構成員、情報連携基盤技術ワーキンググループ委員、住民基本台帳システム調査委員会委員、電子署名法及び認証業務に関する法律基準等検討ワーキンググループ座長、暗号技術評価委員会(CRYPTREC)委員、暗号技術活用委員会(CRYPTREC)委員等。
デジタルトラスト協議会代表、トラストサービス推進フォーラム代表、日本トラストテクノロジー協議会代表、日本セキュリティ監査協会会長、第5世代モバイル推進フォーラムセキュリティ調査研究委員会委員長、情報ネットワーク法学会理事長、日本セキュリティ・マネジメント学会常任理事、デジタル・フォレンジック研究会理事、情報処理学会コンピュータセキュリティ研究会専門委員、日独シンポジウムプログラム委員等。
著書に「Q&Aマイナンバーのセキュリティ対策」清文社、「マイナンバーで広がる電子署名・認証サービス」日経BP社、「日本を強くする企業コード もう一つのマイナンバー『法人番号』とは」日経BP社、「情報セキュリティの基礎」共立出版等。